食品と暮らしの安全基金代表 小若順一
4月に「健康な食事マーク」がスタートし、コンビニの食品が、政府推奨の「健康な食事」に変わります。 食品の「効能表示」も規制が緩和され、食品業界は「健康食品」への大業態チェンジを図り始めます。
効能表示のガイドラインを、3月末までに消費者庁が示し、それに基づいて食品業者は消費者庁に届けを出し、 その情報がインターネットに公開されて60日後から、効能表示された食品が発売されるので、出回るのは6月ごろからです。
この変革には、問題が３つあります。
「半数の人に健康リスクがある」食事摂取基準に満たない食事をして、病気や、体調不良を起こしている人が国民の8割近くいて、医薬品やサプリメントを飲んでいます。
ミネラルを始めとする栄養不足が病気の原因の人に、医薬品は効きません。薬を飲んでいるのに、良くならないか、だんだん悪くなる人が多いのが、その証拠で、これが第１。
高価なうつ病の薬より、安いマルチミネラル・サプリメントの方がよく効くことがあるのは、ミネラル不足が解消したからです。
しかし、国は、多額の国税を注ぎ込んで、処方医薬品の不適正使用を維持しています。
食品の表示規制が甘くなるので、有効成分の過剰摂取で被害を受けるサプリメントの販売量が増えるのが、2つ目の問題点です。
3つ目の問題点は、シェアが少ないとはいえ、国民の健康に寄与している自然・安全食品が、国策で駆逐されていくことです。
まず、コンビニの「健康な食事マーク」で市場を奪われ、次に、効能表示のある大手食品企業に市場を奪われます。
安全な食品を扱う生協や、共同購入団体、当基金から分離した通販会社「安全すたいる」も規模縮小を余儀なくされるでしょう。
本当に健康にいい食品が多くなって、自然・安全食品が減るなら、仕方ありません。
しかし、健康に悪い食品が「健康な食事」マークを付けて、効果効能を表示し、本当に健康にいい食品を駆逐していくのです。
本誌は2010年3月号から、主要ミネラルが基準に満たないことを、数値を示して警告を始め、実測を重ねて、 市販食品や外食を多く食べる人は、ほとんどミネラル不足になっていることを実証しました。
不足の解消には、マルチミネラル・サプリメントも一時的な効果があります。しかし、人体の必須ミネラルの全体像が確定していないので、 さまざまな微量ミネラルを含む食品でミネラル不足を解消するのが、最も確実で、副作用のない方法です。
本誌では、食事摂取基準に満たない食事でかかった病気は、ミネラル不足を補う食事で治すように、これからも訴えていきます。
2015年3月1日発行 No.311より
